社史の特集において、当時を知るOBや、掲載内容に関わる有識者に取材を行い、「生の声」を誌面に掲載することで、内容に臨場感や真実性が加わります。しかし、情報を持っている人ならば、誰でも良いというわけではありません。ここではどのように取材対象者を選ぶべきかという、考え方を学びましょう。

社史の企画テーマと公平性を考えよう

取材対象者は企画テーマと公平性を考えて選ぶ必要があります。
大切なのは、テーマにあった人物をバランスよくピックアップすることです。
たとえば、社史、ひいては会社への興味・関心を深くさせるという目的で、多くの社員を登場させて「社員旅行の思い出を振り返る」企画をするとします。その時、仮に50代の役員・管理職ばかりを選ぶと、掲載する情報に偏りが出てしまう可能性があります。社史は公平でなければなりません。

特に、社史においては、製品の開発に携わった人々ばかりが注目されがちで、営業などで奮闘している社員を無視してしまいがちな傾向があります。
また、社内でもよく知られている優秀社員ばかりを取り上げるようなことがないようにしましょう。読者視点に立っていない一方的な社史になってしまう可能性があります。
取材対象者は、部署、役職、職種、年齢、性別、立場などを考慮し、バランスよくピックアップしてください。

社史の取材対象者を決める上で気をつけること

また、上記を加味して、バランスの良い人選を行ったとしても、具体的な対象に絞る段階においては、社史担当者が話しやすく、もともとコネクションを持っている人に声をかけてしまう、という傾向があるようです。社内広報を担当されていた方に特に顕著で、「あの話なら○○さんだ」「○○さんなら原稿の書きやすい話をしてくれそう」と過去の経験に頼ってしまいます。
社史制作には、従来埋もれていたエピソードが掘り起こされるという利点があることを忘れてはいけません。
時間と労力を惜しまずに、新しい出会いと情報を求めることで、より深みのある社史づくりを心がけましょう。