WORKFLOW

社史制作の流れ

社史担当者と任命されたはいいものの、「何から始めたら良いのか?」とお悩みの担当者は多いのではないでしょうか。社史制作を始めるに当たって、まず取るべき7つのアクションをご紹介します。

1、自社の周年PJの進捗を確認する

「社史担当者」の任命を受けて最初にすべきことは、まず自社の周年PJの動きを把握することです。
例えば、別部署が周年イベントのために、これまでの自社の歴史に関する資料収集をしている可能性もあります。その場合、資料収集が二度手間にならないよう情報を共有してもらったり、あるいは役割分担をすることも可能になります。

2、創業記念日・発刊日・記念式典など大まかなスケジュールを確認する

周年PJの動きを確認すると同時に押さえておきたいのが、今後の主なスケジュール。創業記念日はもちろん、ご自身の担当する社史の発刊日、記念式典の開催日時などを確認しましょう。記念式典を開催する場合、社史を式典のお土産としてお渡しすることが多く、記念式典が拠点別に開催される場合は社史の納品日程が異なることもあります。必ず、「最も早く」納品しないといけない日程を目安に動きだしましょう。

3、社史発刊の目的を確認する

「そもそも、社史を何のために発刊するのか」。この情報が、今後の社史の方向性を大きく決定付けます。「何のために」という情報から「誰に向けた」「何を意識した」ものにするのか?ということから、社史の仕様や表現方法、ページ数や企画など様々なものを決定づけるいわば羅針盤のようなものです。
そのため、社史発刊の目的は必ずトップの承認を得てから動きだしたほうが良いでしょう。

4、情報リリースを確認する

過去発刊されている自社の社史、社内報、その他社内資料(会議議事録資料、株主総会資料など)の在り処を確認しましょう。総務部など、自社の資料を管理している部署と思われる部署に当たってみましょう。
全社史担当者と連絡が取れる場合は情報収集はどのように行ったのか聞くことも有効です。

5、いろんな社史を見てみる

とは言っても、「社史」というものを見たことがないとなかなかイメージが湧きにくいと思います。現在、社史は目的に沿って仕様や企画も企業によって様々な工夫が行われています。国内では最大の社史を保有している図書館が「県立川崎図書館」。古い社史はもちろん、最新の社史も納品されていますので是非一度足を運んでみてください。

6、相談できる人、会社を探す

膨大な情報量を扱う社史制作は、一人で進行することは不可能です。
そのため、必ず相談できる上司を見つけ、場合によっては制作会社に進行管理や企画提案をお願いすることも必要です。

7、社史発刊までの稟議フローを確認する

多くの情報、人が関わる社史に稟議はつきもの。
社史の目的・方向性を決める時、制作会社を決める時、仕様や企画を決める時、誌面が固まってきたらその内容確認・・・多くの稟議・確認フローが発生します。そのことを含めたスケジュールを設定したら、関わる方のスケジュールを抑えることも大切な社史担当者としての仕事です。

  • 周年事業の計画講座
  • 社史づくり基礎講座