社史・周年知恵袋

社史の想定読者と期待できる効果

社史を制作する際には、ターゲットとする想定読者によって掲載内容や表現方法を変える必要があります。下記に想定される読者と社史発行によって期待できる効果の一例をまとめました。自社の社史のターゲットを決定する際の参考にしていただければと思います。

  • 想定読者

    社史発行による効果

  • 経営陣

    社員に創業者や現社長の経営判断を継承・浸透させ、企業という組織の運営を円滑にします。経営の発展にも大きな影響を与えることができます。

  • 管理職

    自社のビジネスモデルを理解することで、部下への指示を円滑に行うことができます。また、企業の原点を再確認して改革のヒントにすることが可能になります。

  • 社員

    社員一人ひとりが自社への理解を深めることができ、社員のモチベーションや自社への帰属意識を高めることができます。

  • グループ会社・海外支社

    グループ会社および支社の成り立ちや存在意義、本社のビジネスモデルの原点を知ることができ、グループ間の結束を強くすることが可能です。

  • OB・OG・退職者

    OB・OG・退職者の方々が残した功績を再確認できると同時に、OB・OG・退職者の方々へ感謝の意を伝えることができます。

  • 株主

    自社に対する信頼を得ることができ、株主と自社との友好関係を構築するきっかけとなります。

  • 関連会社

    自社に対する信頼を得ることができ、株主と自社との友好関係を構築するきっかけとなります。

  • 取引先

    社史発刊元の企業への信頼が生まれます。

  • 同業・関連団体

    企業の歩んできた歴史を綴り、社史を発刊することで、その企業のみならず業界、日本社会の発展に貢献できます。

  • 学校・官公庁

    自社が歩んできた歴史を綴ることで、その企業のみならず業界、日本社会への変遷を研究・理解ができます。

  • マスコミ

    自社のPRに繋がります。

まとめ

これらは、あくまで一例ですが、社史の発行目的を考える際に想定読者の決定は欠かせません。誰に読んでもらいたいかを決めることで、内容や企画、紙媒体にすべきかWEBにすべきかなどの媒体も自ずと決定していくことができます。
社史制作の流れについてもっと深く知りたい場合は、下記のおすすめコンテンツで社史制作の流れをご紹介しています。

  • 周年事業の計画講座
  • 社史づくり基礎講座