理念は“言葉”だけでは伝わらない

企業理念は、企業のあり方や行動の原則を定めた重要な指針です。
しかし、単にスローガンや行動指針として提示されるだけでは、社員がそれを“自分ごと”として捉えるのは難しいのが実情です。

そこで必要なのは、理念がどのような判断・行動・背景から生まれたのかを深く知ること。
つまり、「理念が形になった瞬間」＝創業期の意思決定の積み重ねを、社員が自ら辿ることが必要なのです。

創業期の判断を学ぶことで見えてくる“企業らしさ”

創業者や初期メンバーが下した判断には、その企業の価値観や行動原則が色濃く反映されています。

たとえば──

• 初期の資金難のなかで、なぜその取引先を選んだのか
• 技術よりも顧客視点を優先した判断の背景は何か
• 長期的視野で赤字事業を支え続けたのはなぜか

こうした“実際の判断”を追体験することは、理念の抽象性を打ち砕き、現実の行動に結びつける回路となります。
そしてこのような学びは、理念を“記号”ではなく“思考の軸”として社員の中に根づかせる力を持っています。

社史を活用した理念研修の3つのポイント

1. 理念の起点となる“エピソード”を構造化する

「なぜこの理念があるのか」「何があってこの考え方が生まれたのか」を物語として再構成します。
一貫した価値判断を読み取れるよう、編集段階から理念との接続を意識します。

2. “体験型”の問いを組み込む

たとえば、「あなたがその場にいたらどう判断するか？」という問いを添えて、参加型のワーク形式に展開します。
理念の“暗記”ではなく“解釈と対話”による浸透を促します。

3. 経営陣・中堅層が“語る側”として参加する

過去の判断を今に語り継ぐ役割として、経営層や現場リーダーが登場することで、理念に対する組織全体の一体感が強まります。

導入後の効果──行動と理念の距離が縮まる

社史を活用した理念研修を導入した企業では、以下のような効果が見られています。

• 「なぜこの理念が必要なのか」が腑に落ち、行動への自信につながる
• 過去の判断を知ることで、自分たちが“文化を継いでいる存在”であるという当事者意識が芽生える
• 経営層や歴代社員の視点を理解し、組織内での視野が広がる

このような理解は、単なる一過性の研修効果にとどまらず、企業文化の長期的な土壌づくりへとつながっていきます。

研修用の社史は“使われ続ける設計”が重要

研修ツールとしての社史は、以下のような設計思想をもつことで、継続的な活用が可能になります。

• 創業者・現場・第三者の視点を交えた多層的な編集
• 冊子・イントラ・スライド・動画など多媒体展開を見据えた設計
• 理念との接続が明確な章立てと見出し設計

また、定期的に内容を“語り直す”ことで、時代の変化にあわせたアップデートも可能になります。

社史を通じて理念が“行動”になる組織へ

創業の文脈を学び、理念を自らの言葉として語れる人材が増えることは、企業にとって何よりの強みとなります。
社史を活用した理念研修は、そのための有効なアプローチです。

日本ビジネスアート株式会社では

創業の意思決定・文化・理念をストーリーとして整理し、研修用の教材・冊子・動画・スライドなど多用途に展開できる社史を支援しています。

• 経営層・現場のインタビューによる構成設計
• 理念との接続を意識した構成・編集
• 人材育成部門との共同開発による研修設計