社史・周年知恵袋

周年事業社内向けだけではもったいない──“外にも開く”記念誌のつくり方

周年記念誌を「社内だけで閉じる」のはもったいない。企業のブランド価値を高める「外にも開くコンテンツ」として捉え直しましょう。

周年記念誌といえば、社内報告用の記録資料というイメージが根強くあります。

確かに、創業の歴史や経営理念を編み直す作業は、社員にとっての意義が大きく、組織文化の再認識につながります。

しかし、その貴重な成果物を「社内だけで閉じてしまう」のはもったいない。

今、多くの企業が周年を機に制作する記念誌を、「外にも開くコンテンツ」として捉え直し始めています。

その発想の転換こそが、企業のブランド価値を高め、ステークホルダーとの関係を深める鍵になるのです。

「記念誌を外部に見せる」というと、内容をすべて公開することを意味しているように思えるかもしれません。

けれど本質は、「誰にどう届かせるか」を最初から設計するということです。

以下のような対象を意識することで、記念誌の構成や表現は大きく変わっていきます。

こうした「社員以外の読者」を想定することで、記念誌は“対話ツール”としての力を持ち始めるのです。

社内向けの記念誌は、どうしても“沿革”や“部署紹介”など、情報量が多くなりがちです。

外部向けに展開するには、以下のような視点で内容を再構成すると効果的です。

“情報”ではなく“メッセージ”を編集軸にすることが重要です。

「社内冊子として完結させる」のではなく、複数のチャネルで展開できるように設計することで、外部活用の幅が一気に広がります。

ひとつの記念誌を、複数のタッチポイントに“再編集”して使い回せる設計が、社外向け展開のカギです。

すべての人に読まれる必要はありません。

大切なのは、「誰に読まれたときに効果を発揮するか」を明確にすることです。

そのターゲットに届くよう“表現・言語・トーン”を最適化することで、記念誌は確かな“共感資産”になるのです。

記念誌を外に開くことは、社内への効果と社外への効果を両立させます。

これは、単なる記録物ではなく、企業の「人格」を伝えるメディアとして記念誌を再定義する動きです。

日本ビジネスアート株式会社では、社内向け・社外向けを問わず、
周年記念誌の戦略設計から編集・制作・展開設計までをトータルで支援しています。

社史は読む人によって“意味”が変わる。

だからこそ、誰にどう届けるかまでを戦略的に設計することで、記念誌は経営の武器になるのです。
“外にも開く”視点から、周年事業の価値を最大化しませんか？