企業にとって周年は、大きな節目です。

歴史を振り返り、社内外に感謝を伝える貴重な機会であり、記念誌や式典、特設Webサイトなどを制作する企業も少なくありません。

しかし、こうした周年事業が「一度きりのお祝い」で終わってしまうことも多くあります。

本来、周年は単なる記録ではなく、企業文化の継承や社員の誇り形成、そして未来への指針を共有する“資産”として設計されるべきものです。

そのために重要なのが、社員自身の参加と、さらにその“家族”を巻き込むという視点です。

ここでは、周年を“共有資産”に変えるための設計法を紹介します。

なぜ「家族」にまで開くのか

社員は日々の業務に忙しく、自分がどんな会社で働いているのか、なぜこの仕事をしているのかを深く意識する機会は意外と少ないものです。

同様に、社員の家族も「どんな企業で、どんな価値を提供しているのか」を詳しく知ることはあまりありません。

周年事業を“家族にも伝わる形”で構想することは、社員自身が自社への理解と誇りを再確認する機会にもなるのです。

• 家族に会社を説明できるようになった
• 子どもから「すごいね」と言われた
• 会社の存在が家族の中で“誇り”になった

こうした声が実際の現場から聞かれるようになれば、社員のエンゲージメントは確実に高まります。

成果につながるプロジェクトとは？

実際に社員と家族を巻き込んだ周年プロジェクトを行った企業では、次のような成果が報告されています。

• 社員の自社理解と理念共感が高まった
• 家庭内で企業の話題が出るようになった
• 部署横断の関係構築が進み、業務連携が円滑になった
• 作った記念誌やWebを、採用や教育でも再活用できた

このように、周年は「つくって終わり」ではなく「使い続けられる資産」として機能させる設計こそが成功の鍵です。

プロジェクト設計・制作のご相談について

日本ビジネスアート株式会社では、周年記念事業や社史制作において、

社員や家族を巻き込む共創型のプロジェクト設計と、

インナー・アウター問わず活用できる“文化資産”の構築を数多く支援しています。

• 実行委員会の立ち上げ・企画ファシリテーション
• 家族にも届く記念誌・ファミリーブック・Web制作
• 理念の再編集・組織文化の見える化支援
• 採用・研修・IRなど他施策との接続設計

記録を超え、“共有できる文化”を生む記念コンテンツへ。

周年は、その設計次第で、組織の“芯”を強くする変革の起点になり得ます。

一過性にしない。全社の未来に残る資産を、いまこそ構想してみませんか。