社史といえば、重厚な冊子や記念品のような存在を思い浮かべる方が多いかもしれません。
しかし、いま企業が取り組み始めているのは、「記録としての社史」から「活用するための社史」への進化です。

その鍵となるのが、Webを基盤にした“次世代型社史”という考え方です。

動画、年表、証言集、インタラクティブな検索機能──。

Webの特性を活かすことで、社史はよりひらかれた資産となり、採用、教育、ブランディング、理念浸透など、全社的な価値創出の核となっていきます。

紙冊子の社史は、贈答や保管には適していますが、「使う」ことを前提にしてはいません。

一方、Webであれば、誰もがすぐにアクセスでき、必要な情報に素早くたどりつける設計が可能です。

• 社員研修で創業の判断を共有する
• 管理職が過去の経営危機の判断軸を振り返る
• 採用候補者が自社の歴史を見て志望動機を深める
• IR担当が沿革を使って企業の信頼性を伝える

こうした実務の場面で、Web社史は組織のナレッジ基盤として機能し始めています。

次世代型社史の鍵は、単なるデジタルアーカイブではなく、情報を再編集して意味を与えることにあります。

以下はその代表的な機能と設計の考え方です。

1. 動画コンテンツで伝える「温度」

創業者やベテラン社員の肉声、当時の風景、資料映像などを活かしたインタビュー動画は、文章以上に理念や判断の“体温”を伝える力があります。

2. インタラクティブ年表で「全体像」を見せる

経営戦略、製品開発、組織変遷などを軸にした年表で、時系列の変化と構造の理解を促進。世代や部門を問わず活用されます。

3. 証言集で“現場の記憶”を残す

記録されてこなかった社員の声や体験談を集めることで、公式記録に残らない価値観や文化を掘り起こし、企業の多様なリアリティを可視化できます。

4. タグと検索で「自分ごと化」

部門別、事業別、時代別にタグ付けされた情報は、閲覧者にとって“自分に関係ある歴史”を見つけやすくし、関心を持続させます。

Web社史の利点は、部署・年代・用途を超えて展開できる点にあります。以下に代表的な活用例を紹介します。

Web社史を成功させるには、情報をただ並べるだけでは不十分です。

重要なのは、誰に何を伝えるか、どのように読まれるかを戦略的に設計することです。

• コンテンツは目的別にカテゴライズされているか
• 経営陣・社員・求職者など、それぞれの視点に応じた導線があるか
• 情報の更新や拡張をどう持続させるか

こうした点をクリアすることで、Web社史は「完成された記録」ではなく、「進化し続ける企業の共有資産」となります。

日本ビジネスアート株式会社では、冊子社史からWebへの展開、動画・証言の取材編集、検索性の高い年表の設計など、企業ごとの目的に応じた社史の再構築とWeb化を支援しています。

• 動画・証言・年表など多形式での設計・編集
• インナーブランディングや採用・IRへの活用設計
• 社内ポータルやイントラとの連携導線の構築