社史といえば、これまでは冊子や記念誌の形式でまとめられることが一般的でした。
しかし、企業とステークホルダーの関係性が多様化・流動化する中で、社史の役割そのものが大きく変化しつつあります。

採用候補者は「どんな文化の会社か」を調べ、投資家は「どんな価値観と判断で今の経営があるのか」を見極めようとし、社員は「自社らしさ」の手がかりを求めています。
こうした状況において、Webという“開かれた媒体”での社史展開は、有効かつ戦略的な手段となります。

本稿では、採用・IR・教育という3つの目的に応じて、社史をWeb上でどう設計し、どのような導線で活用していくべきかを整理します。

なぜ“Webでの社史展開”が求められるのか

現代の企業コミュニケーションは、「いつでも・誰でも・何度でもアクセスできる情報」が信頼の前提となっています。

社史も例外ではありません。

冊子やイントラネットに閉じた社史は、使い手や目的が限られがちで、十分に活用されないケースが少なくありません。

一方、Web上で適切に展開された社史は、以下のようなメリットをもたらします。

• 検索性と再利用性が高い
• 目的別に導線を整理できる
• コンテンツの拡張・更新が容易
• 動画・年表・証言など多様な形式で表現できる

これらの特性を活かしながら、社史を“見るもの”から“使われるもの”に変えていくためには、ターゲットに応じた設計が欠かせません。

採用：理念や文化を“感じさせる”構成に

採用サイトにおいて、企業の歴史や文化に触れられるコンテンツは、求職者の志望動機や納得感を大きく左右します。

単なる沿革や数字の羅列ではなく、「何を大切にしてきた企業か」を伝える社史ページが有効です。

【Web展開の工夫例】

• ストーリー形式で創業や転換期を紹介
• 若手・中堅社員による“語り継ぎ”のインタビュー
• 理念や行動指針とつながる出来事をピックアップ
• 年表に写真・動画・証言を埋め込んだ“感情が伝わる”設計

求職者が「この会社に惹かれる理由」を発見できるコンテンツとして、社史の力が生きてきます。

IR：判断の一貫性や“らしさ”を伝える視点で

投資家や株主が企業に求めているのは、財務指標だけではありません。

「中長期の成長ストーリーに納得できるか」「経営判断にブレがないか」といった経営の一貫性や“らしさ”を重視しています。

【Web展開の工夫例】

• 過去の経営判断や事業転換の背景を解説した特集ページ
• 歴代経営者のコメントや資料のアーカイブ公開
• CSR・ESG文脈と連動した価値観の可視化

IRサイト内に、企業の「進化と一貫性」を示す社史コンテンツを設けることで、経営の信頼性を高めることができます。

教育：理念研修や部門内学習への導線づくり

社史は、社内教育やインナーブランディングの教材としても有効です。

とくに理念浸透や若手社員の文化理解には、“背景を理解できる教材”としての社史が力を発揮します。

【Web展開の工夫例】

• イントラネット内での定期連載コンテンツ化
• 動画＋ストーリーで理念を伝えるeラーニング素材
• 部門別にカスタマイズした“自部門の歴史”ページ
• 歴代プロジェクト事例集の社内共有

これらの仕組みをWebで持つことで、“いつでも参照できる教材”として社史の再利用価値が高まります。

多用途展開のための導線設計のポイント

目的別に活用される社史の導線をつくるためには、以下のような設計が有効です。

“アーカイブ”から“ナビゲーション”へ

社史は、もはや過去を保管するためだけのものではありません。

企業文化を可視化し、未来の判断や信頼の根拠となるナビゲーションツールとして、戦略的に再設計されるべきフェーズに入っています。

Webという柔軟な表現手段を活かすことで、社史は

• 「伝える」から「共感を得る」
• 「保存する」から「使われる」
• 「冊子」から「戦略的コンテンツ」

へと進化していくのです。

社史のWeb展開支援なら

日本ビジネスアート株式会社では、社史をWebで効果的に展開するためのコンテンツ設計・導線設計・制作支援を提供しています。

• 冊子・イントラ・オウンドメディアとの連携構築
• 採用・IR・研修目的別の企画・編集・制作支援
• ストーリー・年表・動画・証言など多形式への対応

社史は“過去の資産”ではなく“未来への資産”です。
Webを起点に、企業の価値観と文化を広く深く伝える社史活用を、いま改めてご検討されてはいかがでしょうか。