最も多い失敗のひとつが、「なぜ作るのか」が曖昧なままスタートしてしまうケースです。
周年のタイミングだから、上層部からの指示だから、という受け身の姿勢で始めると、方向性にブレが生じ、途中で迷走する原因になります。

まずは、「誰に」「何を伝え」「どんな価値を生み出すか」を明確にすることが必要です。たとえば以下のような目的があります。

目的によって、構成、トーン、メディアの選び方は大きく変わってきます。

社史の読者は、必ずしも経営層や歴史好きだけではありません。新入社員、採用候補者、顧客、取引先、投資家──誰が読むかを想定することで、言葉の選び方や構成が大きく変わります。

また、読まれない社史に共通するのは、「使われる場面」が想定されていないことです。

このように使用シーンを明確にすれば、印刷かデジタルか、分冊か通読型か、といったアウトプットの判断にも直結します。

社史は経営の意思と、現場の体験の双方を編集しなければ、読み手にリアリティを持って伝わりません。

経営視点だけでまとめると抽象的な理念の羅列に、現場の視点だけだと“思い出集”になりがちです。

これを防ぐためには、以下のような構造が効果的です。

編集方針として「どこまで誰の声を拾うか」をあらかじめ設計することで、過不足なくバランスのとれた構成が可能になります。

社史制作は想像以上に“人の力”に依存するプロジェクトです。
リソースや役割が曖昧なまま進行すると、スケジュール遅延や品質低下を招きます。

以下のような体制を整えておくことが望ましいです。

さらに、外部パートナーを活用する場合は、「構想設計から関わる編集力のある会社」を選ぶことで、社内の負担を抑えつつ、質の高い成果物につながります。

社史は作って終わりではありません。むしろ活用されて初めて意味を持つコンテンツです。

活用されない社史の多くは、完成後の導線が設計されていません。以下のような展開方法を事前に視野に入れておくことが大切です。

活用の設計があれば、社史は“一度読まれるだけの冊子”ではなく、“生きたメディア”として企業の内外で機能し続けます。

社史は、単なる歴史の記録ではありません。経営理念、企業文化、社員の思い、未来への意思──それらを一つの構造に編集し、言葉とデザインで届けるプロジェクトです。

その成否は、構想段階での設計に大きく左右されます。「目的」「読者」「視点のバランス」「体制」「活用」──この5つのチェックポイントを整理しておくことで、確実に“意味ある社史”に近づけます。

日本ビジネスアート株式会社では、企業の課題や目的に応じた社史制作の構想設計から、編集・デザイン・印刷・映像・Web展開までを一貫してご支援しています。

制作負荷の軽減と成果物の価値向上を両立させるプロセス設計により、社史を単なる冊子ではなく経営資産として活用できる形にすることが可能です。