社史を制作する際、もっとも重要なのは「何が起きたか」ではなく、「その出来事が何を意味していたのか」を問い直すことです。

事実を並べるだけでは、読む者の記憶には残りません。創業の背景にある社会状況、苦難の意思決定の裏側、価値観を形成した転機──こうした文脈を丁寧に掘り下げることで、過去の出来事は企業の「人格」として立ち上がってきます。

そのためには、単なる資料収集にとどまらず、インタビューや当時の社員の証言などを通じて、記録の裏にある“解釈”を加える編集力が求められます。

ブランディングにおいて、現在の事業やビジョンを語るだけでは説得力が不十分です。
企業がどういう原点から出発し、何を乗り越え、どのような選択を重ねて現在に至ったのか──そうした“ストーリー”があってこそ、ブランドに厚みが生まれます。

社史は、企業の「原点」や「価値観の積層」を伝える媒体として、企業の背骨のような役割を果たします。
特に、理念や行動指針が形骸化しがちな成長期・変革期の企業にとって、社史は“なぜ我々はこうありたいのか”を問い直す重要なツールとなります。

今日の社史には、「社員にも読まれない」「保管庫に眠っている」といった課題がつきものです。
そうした状態を防ぐためには、“保管する社史”ではなく“使われる社史”として設計することが必要です。
たとえば以下のような活用法が実際に効果を上げています。

形式も冊子だけでなく、Web、映像、インタビューコンテンツなど多様化が進んでいます。
企業の目的や利用シーンに応じて編集とメディアを柔軟に設計することが、社史を経営資産として最大化する鍵となります。

社史は過去をまとめるだけのものではありません。むしろ、「どのような未来を志向するか」を語るためのベースとなる存在です。

たとえば、未来ビジョンを打ち出す際にも、過去の出来事や原点との“連続性”を示すことで、ステークホルダーからの納得感や共感が生まれやすくなります。

「変わらない価値」と「変えていくべき挑戦」を社史という枠組みの中で編集することで、企業の未来志向を裏打ちする説得力を持たせることが可能になります。

社史制作は単なる編集作業ではなく、経営の意思決定と価値観を明文化するプロセスでもあります。
組織の内部に点在している記憶や声、文書を再構成し、企業の“骨格”を可視化すること。それこそが、社史が経営資産として価値を持つ理由です。

日本ビジネスアート株式会社では、企業の社史制作において、目的設計から編集・デザイン・印刷・Web・映像展開までを一貫して支援しています。
創業から変革期に至る歴史を、読み継がれる形で構築することで、企業のブランド価値を中長期的に高める支援を行っています。

下記リンクより、実際の制作事例や実績をご覧いただけます。