企業にとって周年は、これまでの歩みを振り返り、次の成長に向けた意思を示す貴重な機会です。社内外に感謝を伝えるだけでなく、企業の方向性や価値観を共有する絶好のタイミングとも言えるでしょう。

一方で、単なる記念イベントや形だけの制作物に終始してしまうケースも少なくありません。では、成果につながる周年事業を実現している企業は、どのような仕掛けを組み立てているのでしょうか。多くの実績から導き出された、5つの成功要因をご紹介します。

1. 目的を明確にする

周年事業は、何をつくるかよりも、なぜ行うのかを明確にするところから始まります。
「創業の精神を再認識する」「変革期の結束を高める」「新たな成長戦略を打ち出す」といったように、周年をどのような意味で位置付けるのかを社内で共有することが重要です。

目的が曖昧なまま進行すると、制作物やイベントが単発で終わり、全体の一貫性が損なわれてしまいます。周年を起点に企業がどのような未来を描こうとしているのかを言語化することが、すべての施策に一貫した軸を与えることにつながります。

2. 組織を横断する推進体制を整える

周年事業には、経営層と現場、複数の部署が関わることが多く、全体を統括する体制が必要になります。

うまくいくプロジェクトでは、経営の意向を的確にとらえた上で、実行部隊となる現場と密に連携しています。さらに、社内調整をスムーズに進めるためには、第三者的な視点を持った外部パートナーの存在が効果的です。外部が介在することで、利害関係や温度差の調整がしやすくなり、社内だけでは得られない視点も加わります。

3. ストーリーで統一する

ロゴや社史、映像、Web、イベントなど、周年にまつわるアウトプットは多岐にわたります。重要なのは、それぞれを個別に設計するのではなく、一つの「物語」で束ねていくことです。

たとえば、「困難を乗り越えてきた挑戦の歴史」「未来にバトンを渡す意志」など、企業に固有のテーマを設定し、すべての制作物に通底するストーリーとして構成することで、情報が印象深く伝わるようになります。単なる事実ではなく、“語られるべき意味”を伝える設計が求められます。

4. 社員を巻き込む

周年事業を経営層のものとして完結させず、社員を当事者として巻き込むことも成功の鍵です。

実際に効果があったのは、ロゴの社内公募や社員の思い出エピソード投稿、インタビュー動画の活用など、双方向型の施策を取り入れることでした。こうした仕組みによって、周年事業が“自分たちの節目”として感じられるようになり、当事者意識が醸成されていきます。

このような取り組みは、施策の参加率や熱量を高めるだけでなく、企業文化の再確認や再構築にもつながります。

5. 未来への意思を示す

周年は過去を振り返るだけのものではありません。むしろ、これからの挑戦やありたい姿を明確にし、社内外に発信する機会ととらえるべきです。

「これから何を大切にするのか」「どのような社会に貢献していくのか」など、未来へのビジョンをしっかり言葉にして伝えることで、社員や取引先、社会からの期待と信頼を得ることができます。

周年を起点に、企業としての「姿勢」を鮮明に打ち出すことが、ブランディングの観点でも大きな意味を持ちます。

統合力が成果を生む

周年事業を経営的に意味あるものにするためには、「目的」「体制」「ストーリー」「参加設計」「未来のビジョン」といった要素を、ひとつの設計思想のもとに統合していく必要があります。
部分的に優れていても、それらがバラバラであれば、伝わる力や浸透力は弱くなってしまいます。

日本ビジネスアート株式会社では、企業の周年プロジェクトにおいて、上流の目的設計から、ロゴ・社史・Webサイト・映像・イベント制作までを一気通貫で支援しています。
組織横断型の体制設計やストーリー構築、社員参加型の仕組みづくりなど、多面的な視点でのご支援が可能です。
実際の支援事例や制作物は、以下のリンクよりご覧いただけます。