社史は「歴史を記録するだけの冊子」と思われがちですが、実際にはそれ以上の価値を持つ媒体として認識されています。「発行後も使える、役立つ」社史を求める企業が増加しており、従業員の帰属意識向上や営業ツールとしての活用など、さまざまな目的で制作されています。今回は、「歴史記録」以外の代表的な発行目的を5つご紹介します。

1. 「歴史記録」以外の代表的な社史発行目的

1-1 ブランディング力向上

社史は、社内向けだけでなく社外に向けたブランディングツールとしても活用されています。周年の節目に企業の「強み」や「らしさ」を再確認し、社史を通じて広く発信することで、ブランドイメージを強化することができます。
多くの企業が漫画やビジュアルを取り入れ、読みやすく親しみやすい社史を制作することが増えています。これにより、多くの人が企業の歴史に触れやすくなることで、ブランディング効果が高まるでしょう。

1-2 経営判断の根拠を知る

企業の設立経緯や製品開発の歴史を理解することは、社員が自社の方向性を正しく把握するために重要です。しかし、多くの社員がその背景を忘れてしまったり、知らなかったりするのが現状です。
そのため、歴史事実と共に、社長や経営陣が下してきた経営判断の軸を伝えることで、社員が経営方針を深く理解できるようになります。こうした社史は新人研修や中途社員研修でも活用されています。

1-3 DNAの継承

企業が長い歴史の中で培ってきたDNA（価値観や技術）は、後世に引き継ぐべき重要な資産です。しかし、現場のノウハウや理念は、日常業務の中で埋もれてしまうことがあります。
そこで、周年を機に企業のDNAを言語化し、組織の基盤となる価値を明確にする取り組みが進められています。経営理念の背景やブランドスローガンの制定秘話を企画として社史に盛り込むことで、次世代にわたって共有される資料となるでしょう。

1-4 一体感の醸成

企業が成長すると、部門間の連携が希薄になり、社員同士のつながりが見えにくくなることがあります。社史は、部署ごとの歴史やエピソードを紹介することで、組織全体の一体感を醸成する役割も果たします。
社員参加型の企画を盛り込むことで、顔を合わせたことのない社員同士でも会社のルーツや組織内での役割を共有でき、帰属意識が高まる効果が期待されます。

1-5 社員のモチベーション向上

社史は、社員が自社の歴史や貢献を再認識し、日々の業務にやりがいを見出すきっかけを提供します。特に、歴代のステークホルダーへのインタビューや、製品やサービスが社会に与えている影響を紹介することで、社員が自社の価値を第三者視点から再確認することができます。
こうした取り組みは、社員のモチベーションを向上させ、業務への意欲を高める効果があります。

まとめ