社史・周年知恵袋

成功する周年には、理由がある

周年という節目は、企業にとって単なる通過点ではなく、ブランドの再定義や次の成長への意思を可視化する重要な機会です。
とはいえ実際には、企業規模や事業フェーズに応じて、その進め方や打ち出し方に悩まれる担当者の方も多くいらっしゃいます。
たとえば、
「他社はどう設計しているのか」
「社内外を巻き込むには、どこから着手すべきか」
「経営層と現場、それぞれにどう意義を伝えるか」
といった声が、私たちのもとにも多く寄せられます。
本記事では、企業様が実際に取り組まれた周年プロジェクトの事例をもとに、
プロジェクト設計の考え方や社内外の巻き込み方など、他社から学べるポイントをご紹介します。

事例1:製造業(創業100周年)

社史は過去をまとめるだけでなく、“未来を語るメディア”にもなる。

ある老舗の製造業企業は、100周年を機に紙の社史を制作。ただの年表や沿革紹介ではなく、社員インタビューや未来のビジョンを中心に構成することで、社外向けだけでなく「次の100年に向けた社内浸透ツール」として活用しました。

事例2:IT企業(設立20周年)

周年の「見える化」×「参加型」は、社内の熱量を高める最短ルート。

成長著しいIT企業では、設立20周年にあたり全社員からロゴのアイデアを募集し、投票で決定。社員参加型のロゴ制作で一体感を演出し、決まったロゴは、TシャツやPCステッカー、WEBサイトに展開され、自然と社員の発信が広がりました。

事例3:流通業(創業50周年)

スタッフの“生の声”こそが、最も共感されるコンテンツになる。

全国に店舗を持つ小売企業では、創業50周年を記念して現場スタッフからの感謝メッセージを集めた動画を制作。社内イベントや採用説明会で全国店舗を巻き込んだ「社内感謝ムービー」を上映し、「この会社で働く意味」を伝えるコンテンツとして活用されました。

事例4:BtoB企業(設立30周年)

周年を口実に、「伝えられていなかった強み」を見せる。

営業中心のBtoB企業が取り組んだのは、周年特設サイトの立ち上げ。代表インタビュー、製品の歩み、社会貢献活動の紹介を丁寧にまとめ、既存顧客とのリレーションを深めるきっかけに。周年WEBサイトで顧客接点をアップデートし、社外の信頼感向上にもつながりました。

事例に共通する3つのポイント

どの事例にも共通していたのは、以下の3点です。

自社らしさを軸にした設計
派手なことをするのではなく、自社の規模・文化・目的に合った施策を選んでいる。
社内外への“伝え方”を重視
何をやるかだけでなく、「どう伝えるか」にこだわっている。
一過性で終わらない工夫
制作物やコンテンツを、「未来に活用する前提」でつくっている。

まとめ:事例は“型”ではなく“ヒント”にする

周年事業に正解はありません。大切なのは、他社の取り組みをそのまま真似するのではなく、「なぜそれをやったのか?」という背景から学び、自社に合った形に翻訳することです。

日本ビジネスアート株式会社では、さまざまな業種・規模の企業様の周年プロジェクトをご支援しています。
企画設計から制作物の展開、社内外への発信まで、企業ごとの目的に合わせて伴走します。

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