初めて社史担当者になった方へ

初めて社史担当者になった方へ

企業の節目で刊行される社史、例えば30年史や50年史などは、担当者にとって初めての経験であることが多く、前任者を見つけるのが難しいこともよくあります。そうした状況では、何から始めれば良いのか分からず、悩んでしまうことが多いでしょう。

そんな時こそ、「社史の教科書」を活用していただきたいと思います。ここでは、社史担当者向けに「知っておくべき社史・周年の基礎」「制作の流れ」「成功事例に基づくノウハウ」など、必要な情報を広く公開しています。

企業の未来を築く「社史・周年史」

「社史を作る意味は本当にあるのか」
「前回作った社史があまり読まれていない。今回も同じ結果になるのではないか？」

こういった疑問を持つ担当者も多いのではないでしょうか。
確かに、社史を作らなくても日々の業務に支障が出るわけではありません。データをサーバに保存できる時代、あえて歴史を「社史」という形で残す必要はないと感じることもあるでしょう。

ですが、大企業を見てみると、未だに社史を作り続けているところが多くあります。それは、社史を単なる歴史の記録にとどめるのではなく、「企業の未来を築くツール」として活用しているからです。社員教育やIR（投資家向け広報）など、多様な場面で重要な役割を果たしています。

当社では、これまでに200社以上の社史制作に参加し、国内外の社史を研究してきた結果、社史・周年史は「歴史の記録」にとどまらず、企業価値を高める実用的なツールであると考えています。

「記録する社史」から「使われる／読まれる戦略的社史」へ

近年、社史・周年史の役割や形態は大きく変化しています。以前の社史は、

といった特徴がありました。
90年代以前に制作された社史には、歴史を「忠実に記録し保管する」ことを目的として作られていたものが多く、読まれることを重視しているわけではありませんでした。

しかし、現在では、社史は「記録する」ものから、「使われる」「読まれる」戦略的なツールへと変わっています。多くの企業が社史を「もっと多くの人に読まれるものにしたい」と考え、活用方法を模索しています。

「使われる／読まれる戦略的社史」とは？

例えば、あるメーカーの事例を紹介します。

このように、社史は多様な目的で活用されることがあり、どのようにして活用できる社史を作るかが重要なポイントです。

「使われる／読まれる戦略的社史」を作るには？

社史を「使われる」「読まれる」ものにするためには、まず発行目的とターゲットとなる読者を明確に設定することが大切です。
目的と読者に応じた社史を作ることで、より効果的に活用されるようになります。

以下は、いくつかの発行目的と読者の例です：

インナーブランディング

• 発行目的：創業の精神・DNAを全社で共有したい、社員のモチベーションやスキルアップに役立てたい、自社のバックグラウンドを共有して一体感を醸成したい
• 主な読者：自社社員

アウターブランディング

• 発行目的：ステークホルダーに企業理念を伝えたい、取引先に感謝を示したい
• 主な読者：ステークホルダー

リクルーティング

• 発行目的：自社のことを深く知ってもらいたい、採用活動に活用したい
• 主な読者：学生やビジネスパーソン

ブランドイメージ向上

• 発行目的：品質管理へのこだわりを知ってもらいたい、自社のブランドイメージを向上させたい
• 主な読者：消費者

社史の教科書コンテンツのご案内

社史の教科書では、社史・周年史の基本や制作方法、企業価値を高める事例を交えながら紹介しています。これらのコンテンツは、企業がどのようにして社史を有効活用できるかを理解するための有益な情報源となります。